WEBサイトはマスト？　その効果は？

Webであれば、海外に行かなくても“海外進出”できます。数年前にサイトをリニューアルしたら海外からの問い合わせが増えて、雑誌やメディアで取り上げられる機会が多くなりました。方法としてはすごく分かりやすいのですが、それぞれのページの文章を作る際、英語を先にして日本語を後にしました。僕がSNSで英語と日本語の両方で投稿していたとき、デンマークの友人から“日本語が先だと見る気がしない”って言われたことがあったんです。英語が先のほうが、言葉として入りやすいんだと思います。

受け皿としてでも良いので、WEBサイトはつくるべきだと思います。今の時代WEB＝名刺みたいなものですから。誰でもいつでも簡単にアクセスできることが前提にあり、軽く知りたい方から深く追求したい方まで対応できるのがインターネット。だから、その場所に自社のスペースを設けておくこと自体が重要なのです。

WEBサイトは世界への窓口ですから、英文のサイトがあれば認知されるチャンスも増えることは間違いありません。

アクセス解析ができれば、ユーザーにとって魅力的なポイントを絞り込むことも可能になります。

逆の立場になって考えればわかりやすいですが、ウェブサイトがあると「ちゃんと実在している」という安心感を与えることができます。それこそ1ページのみのランディングページレベルでもいいので、開設しておくべきでしょう。

ただし、たとえ情報量は少なくとも、信頼感をもたせる工夫はしておきたいものです。変な翻訳をしてしまうと、それだけで一発アウトになってしまいますので、最低限ネイティブチェックはしておくべきです。あとは、会社の概要だけでも入れておきましょう。世界でも名前が通じる企業と取引があるのであれば、取引先として載せておくと、それだけで信頼度がまったく変わってきます。

一般論として、WEBサイトは当然あったほうがいいでしょう。そこにどれだけのリソースを割くことができ、どれだけリッチなサイトがつくれるかは、各事業者さんの状況によって変わってくると思います。

ただ、メディアの立場からいえば、最低限の情報を正確に掲載していないと正直困ります。たとえば、展示会の取材をするとたくさんの製品に接するわけですが、あとで記事にまとめようとするとき、メーカーやデザイナー名をネット検索するわけです。でも、そうした基本情報が抜けているWEBサイトが驚くほど多い。もちろん、ネットに頼らず“裏を取る”のもメディア側の仕事ではありますが、どうしても後回しになってしまいます。つまり、メディア掲載のチャンスを逃す可能性が高まります。

また、更新していなくて何年も前の情報がそのまま掲載されているのも要注意です。事業所が移転しているのに前の住所のままだったり、通じない電話番号が掲載されていたりすると、情報精度を読者に担保できないので、掲載を見送らざるを得ません。

もし更新ができないのであれば、社長のブログやTwitter、FacebookなどのSNSをリンクしておくだけでも違います。“死んでいるサイト”は効果が半減するということは、ぜひ覚えておいていただきたいですね。

あとは、フラッシュを多用しているサイトが未だにありますが、これは検索流入を妨げますのでやめたほうがいいでしょう。どんなデバイスでも読み取れる文字で情報を掲載することは、スマホ対応よりも優先すべきです。