デザイナーに仕事を依頼する際の注意点は？

デザイナーを特別視してしまうからいけない。デザイナーという肩書きを特別視しないで、気の合った人と本音で話をして、仕事をできるかが重要なのではないかと思います。そして、デザイナーもこちらのガチンコを受けるような懐があるような人とやることが大切。もちろん、互いのこだわりが原因でぶつかることもあります。でも、そういう時は必ず“使う人”のことを考えるんです。そもそも、使う人が豊かになってもらうために商品開発を行っているんだから。「何がユーザーのためになるのか？」という原点に立ち戻って、話し合いをすれば失敗することもありません。やはり、ユーザーが喜ぶことを一番に考えないと。

金額にも「相見積もり」というものがあるように、デザイナーにもそれぞれ「個性」というものがあります。一方で個性の押し付けもとてもよく見られるので、「ビジネス」と「クリエイティブ」のバランスをとることをおすすめします。

とにかく、本音で接してください。依頼する内容がしっかり固まっていなくてもかまいません。中には、警戒心が強いあまり、防御膜を張って思っていることを明らかにしてくれない方もいらっしゃいますが、本音を出してくれないと最適なご提案はできません。

また、相談をされる前に、できるだけそのデザイナーのことを調べたほうがいいでしょう。ウェブで検索すれば、そのデザイナーが取材された記事や作品の詳細など、ある程度知ることができます。デザイナーにはそれぞれ特徴や適性がありますので、事前にできるだけ調べることでミスマッチを防ぐことができますし、結果的に心を開いた話ができるようになります。これは、旅行で泊まるホテルを調べるのと同じことです。「このホテルに泊まりたい」と思うのと同様に、「この人と仕事がしたい」と思ってほしいのです。その思いは、デザイナーにも必ず伝わります。

私たちの経験では、こんなことがありました。コンペ（※）のご相談を受けたのですが、コンペだとご提案するまでの間にクライアントと密なコミュニケーションを図ることができません。「私たちはクライアントとしっかり話し合って、コンセプトを固めるところから始めるスタイルなので」とお断りしたところ、コンペをやめて依頼したいとの連絡をいただきました。その後、現在に至るまで長期間にわたってお取引を続けていますが、コミュニケーションを重視する姿勢が評価されたのだと考えています。

デザイナーだけでなく、他の専門職であっても、人と人が仕事をするという点は変わりません。変に上にポジショニングせず、まずは心を通わせることを優先して依頼してみてください。

※複数の業者から案を募り、最もニーズに合致した案のみ選ぶ仕事の発注方式のこと。

プロダクトの完成は、あくまで目的達成までのプロセスのひとつに過ぎません。重要なのは、どのような体制でどのように展開していくかです。その計画内容によっては、プロダクトやパッケージなども変わってきますので、たとえ“ふわっとした”ゴールであっても、事前に提示していただくことでデザインしやすくなります。仮に計画に迷っている状況であれば一緒に相談して作り上げることも多いのですが、目的が「プロダクトを作るだけ」のプロジェクトはあまり行っていません。

私の場合は、企画からディレクションまで担当させていただくこともありますので、販売体制や全体の予算などについても、事前に伺うようにしています。もちろん、それらを知っていたほうがデザインをするうえでもスムーズです。

また、特にプロダクトデザインの場合は1回案を出して終了ではなく、細かいすり合わせが必要になります。長いお付き合いになりますし、密な連絡を取り合ったほうが精度も上がりますので、メールのレスをしない、電話もほとんど出られない……といった状態はちょっと厳しいです。私自身は、やると決めたら腹をくくって目標を達成するまでとことんやりますので、熱意を持って取り組んでくださると非常にやりやすいですね。

決定権のない人が窓口になっていると、デザイナーとしては“要警戒”です。窓口の人を通した“伝言ゲーム”になるのならばまだいいのですが、困るのは、決定権がないのに「これがいい」と個人的な意見を伝えてくるケースです。それに合わせてプレゼンしたのに、上の人が「違う案でやってほしい」と言ってくることが少なくないのですが、これは正直やりきれません。せめて、窓口に徹してほしいと思います。

“社長ダイレクト”の仕事だと、そういった無駄なプロセスがないのでありがたいです。何の資料もない“手ぶら”で依頼されるのも厳しいのですが、社長さんなど決定権のある人と直接やりとりできれば、その場で方向性を確認できるのでデザイナーとしても進めやすいのです。

あとは、「いいものをつくりたい」という思いを持っていただくことが重要ですね。こちらもデザイナーとして同じ思いを持っていますので、それが共鳴すればたとえ予算が少なくてもしっかり取り組めます。もちろんロイヤリティ契約はきっちり結びますが、売れる製品を生み出すことができればお互いにメリットがあります。